MAとは?導入したら何ができるの?

  こんにちは!内定者の増田哲知です。

皆さんはMA(マーケティングオートメーション)をご存知でしょうか?
マーケティング業界の中でも最近注目度の高まってきているMA。
名前は聞いたことあるけど…という人も多いのではないでしょうか?
スマートフォンやSNSが普及したことにより、MAを活用する企業はさらに増加しています。

今回のテーマはそんなMA(マーケティングオートメーション)について知っておきたい
導入することで得られる効果を簡単にご紹介します!

MA(マーケティングオートメーション)とは

MAとは、英語で「Marketing Automation」を略してMAと呼んでいます。
意味はそのままですが、マーケティング自動化するという意味です。
企業のマーケティング活動において、手動で繰り返し実施していた定型的な業務や、
手動では膨大なコストがかかってしまう複雑な処理や大量の作業を自動化し、
業務の効率化を図るツールや手法のことを言います。

近年、徐々に注目が高まりWeb マーケティングやメールマーケティングなど、
様々なマーケティングに活用できることから、IT企業のみならず、
MAを導入する企業は年々増加しています。

MAを導入による効果

近年注目が高まっているMAですが、なぜ今注目されているのでしょうか?
その理由としてマーケターが常に抱えている以下3つの課題を解決することができます。

・自社のブランドをどう確立するのか
・どうやって収益を向上するか?
・自分たちの貢献度をどうやって証明するか

しかし、顧客との関係が根本的に変化している中で、これらの課題に対応するのは
今までよりも格段に難しくなっています。
マーケティング関連の技術が次々と生まれ、顧客との接点はメール、ウェブ、モバイルなど
マーケティング業務の負担は益々大きくなっています。

顧客は、これらを自由自在に使いこなし、行き来し、どの接点においても、
自分のために一貫された、顧客体験を期待しています。

MAは、幅広い顧客接点を通じて、一人ひとりの顧客に合わせた適切な情報を、
適切なタイミングで届けることでブランドの確立、収益を向上することができ、
分析・レポーティング機能により利益・成果も証明することができます。
こうした業務負担を解消するために、MAは必要性が高い存在となっています。

では導入することでどのようなことが期待できるのでしょうか?
詳しくみていきましょう。

売上の増加に繋がる

中には「もうすでにメール配信ツールを使っているから大丈夫」など
MAの必要性を感じない方もいるかもしれません。

しかし、こうしたマーケティングツールが個別に点在していると、
一つひとつの施策に無駄な作業工数がかかってしまいます。
また、顧客の行動履歴がツールごとに分断されるため、
データを十分に有効活用することができません。顧客に対してコンタクトポイントごとに
別々のメッセージを投げかけてしまうなどの不都合が生じてしまいます。

マーケティングと営業が組織としてバラバラの状態では、
企業として一貫したメッセージを顧客に届けることはできません。

 

MAはマーケティングと営業をつなぐ架け橋として、
「長期に渡って顧客のエンゲージメントを高め、顧客生涯価値を最大化させる」という
共通の目標に向かって互いに手を取り合う環境を作ることで、
収益の増加を加速させる理想的な組織作りに役立ちます。

業務の効率化

「ややこしくなりがちな業務を簡単にしたい」「生産性を上げたい」という理由から
業務効率化を目的としてMAを導入する企業も多いです。

MAでできる施策をすべて手動でやろうとすると、マーケターに膨大な作業負荷がかかります。
マーケターだけで完結できるならまだしも、他の担当者も必要とする場合多くの時間の無駄に
していると言わざるを得ません。
更に、営業にすべての見込み客に対して「顧客に最適な手厚いフォローをするように」
と言っても、現実的にあきらかに不可能です。

MAは、マーケティングに必要な機能を豊富に搭載しているものが多く、
1つのツールで完結できるためコスト削減と業務効率化を実現できます。
こうした要望を自動化することで負荷を軽減し、
より生産的で価値のある仕事にマーケターや営業担当者が注力できるようにしてくれます。

最後に

いかがでしたでしょうか?

今回はMA(マーケティングオートメーション)ついて導入することで得られる効果に
ついて簡単にご紹介させていただきました。
豊富なマーケティング機能を実装したMAは、今後のビジネスの可能性を大きく広げることが
できるでしょう。しかし、十分な効果を上げるにはMAとは何かをしっかり学び、
自社のどのような課題を解決できるのかを考えることから始めましょう。
今回の記事を今後の施策に少しでも役立てていただければ幸いです。

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